この写真は、2017年の日本の子どもの日常生活の風景です。

さて、子どもたちは、大きなグラウンドの片隅に座って、何をしているのでしょうか。

どうやら、その丸まった背中からは、各々が何かに集中しているようにも見えます。

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知人の撮影より

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

答えは、一番左端の子どもが手にしているもの『ゲーム機(DS)』です。

目の前に、大きなグラウンドがあるにも関わらず、誰一人として、身体を動かそうとしていません。
ましてや、上着で遮光する姿さえ見られます。

2016年12月文科省は、『2016年度学校保健統計調査・http://2.調査結果の概要  (PDF:436KB)
で、幼児、児童生徒の裸眼視力の1.0未満の割合が、過去最悪となったことを発表しました。【下記東京新聞参照】

 

【2016年裸眼視力1.0未満】
・幼稚園 27・94%
・小学校 31・46%
・中学校 54・63%
・高校  65・98%

 

視力低下の要因は、上記のようにゲーム機、スマートフォンだけではなく、
パソコン、テレビ、タブレット、電子黒板などの日常生活のあらゆる場所に存在しています。

しかし、子どもの健康被害がこれほどにまで出ているのにも関わらず、義務教育の教育改革では、
ICT教育、タブレット教育が推奨されているのです。

この制度の危険性につていは、下記記事で述べましたのでご参照ください。

(1)教職員5万人削減案で年間758億円削減⁉ICT教育推進に1,547億円+学力テスト21億円予算
(2)デジタル端末子どもの発育に悪影響!変わる閉鎖的教室空間ICT化,IoT化へ
(3)2020年までに「1人1台タブレット」今、現場で行われている危険な人体実験の背景
(4)ICT教育2020年までに教員5万人に研修始まる
(5)ICTやIoTを活用した教育環境を構築する義務教育の目的
(6)次世代の教育】深い学びとアクティブラーニングvol.2義務教育に欠ける2つの視点

 

そして、今回のこの文科省から出ている「幼児児童生徒の視力低下」は、一番の問題であり、
この課題がある限り、私は、タブレット教育、ICT教育は留まる必要があると考えます。

なぜなら、健康、安全が教育において一番重視であるからです。
この人の健康の土台なくして、何を積み上げても、崩れていくことが目に見えるからです。

 

本記事では、この『視力と子どもの健康被害』について詳しく見ていきます。

まずは、下記新聞記事をお読みください。


http://スマホ影響 小中高生の視力最悪 文科省調査 1.0未満高校生65%
2016.12.24東京新聞

写真裸眼の視力が一・〇に満たない小中高生の割合が増え、過去最悪となったことが、文部科学省の二〇一六年度学校保健統計調査(速報値)で分かった。文科省は「スマートフォンやテレビゲームが普及し、物を近くで見る習慣が身に付いたことが影響した」と分析した。肥満傾向児の割合は前年度より微増の学年が多かったが、長期的には減少傾向。虫歯の割合も減って中高生は過去最低となり、文科省はいずれも生活習慣改善が背景にあるとみている。

 視力が低い子どもは近年増え続けている。今回、裸眼視力が一・〇未満の割合は、小学校31・46%、中学校54・63%、高校65・98%だった。

 幼稚園でも27・94%で、前年度より1ポイント以上増えた。

 身長別標準体重から算出した肥満度が20%以上の肥満傾向児の出現率を学年別でみると、男子は高校一年の10・95%、女子は中学一年の8・57%が最高だった。

 東日本大震災以降、運動不足や生活環境の変化で肥満傾向児が増えた福島県は、前年度に続き震災前に近い水準だった。文科省担当者は「自治体やNPOによる運動不足解消の取り組みが奏功したのでは」と話した

 

 


このように、幼児、小学生、中学生、高校生ともに、視力が低下している現象は、異常であり、
非常に、危険な状況だと私は、懸念しています。

下記のグラフからは、裸眼視力1.0未満の子どもが、小学生では、年々増えきたことも解ります。

↑ 裸眼視力1.0未満の者の推移(1979年度-)
http://子供達の視力の推移をグラフ化してみる(2016年)(最新 参照
児童生徒の「視力の低下」の推移見ていくと、特に、1983年~1993年にかけて、右肩上がりに伸びています。

では、この期間に一体何があったのでしょうか。

 

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1つは、1989年4月21日に、持ち運び可能のゲーム機
『ゲームボーイ』が発売されています。

日本で3247万台、世界で1億1869万台も売り上げたそうです。
このようなゲーム機が、子どもの遊び場に参入にしてきました。

今では、改良され、DSや3DSなどのインターネット接続可能でSNSの利用など、別の被害で、トラブルに巻き込まれる子どもをいます。

これも、安全教育の一環であり、必須になったSNS教育とも繋がっています。

 

 

 

現実的に、視力低下という被害を考慮せずに、下記の「1人1台タブレット」が導入されることは、
全くの見当違いではないでしょうか。
http://「1人1台タブレット」導入の佐賀県教委、マイクロソフトと教育のIT化を共同研究
【下記参照】

 

インフラ構築、教師研修など、次々に組み込まれていきますが、
それは、子どもの実態とかけ離れた、どこか遠い話であり、現実との乖離がある制度導入です。

 

つまり、このような持ち運び可能なゲーム機が、子どもの視力低下に大きな影響を及ぼすだけではなく、
身体の運動能力の低下、人と関わるコミュニケーション能力の低下、自然との触れ合いによる感覚器の低下、
など、様々な悪影響を及ぼしています。

現代の子どもの価値観では、「一緒に遊ぶ」というのは、「一緒に居ること」であり、
「一緒に関わること」ではないことが、日常の子ども同士の会話から解ります。

 

そして、一度失った視力は、復活させることは困難です。
子どもには、幼少期、児童期、青年期にしか伸ばすことのできない能力が潜在しています。

それらが、見事に高まることなく、生涯を終えていくことになるのです。
この現象を、高齢化社会と呼ばずして、何と呼べばいいのでしょうか。
この事実が、目を背けてはいけない現実の『子どもの社会』です。

それを作っているのも、また、私たちなのです。

幼少期から健康な身体であり続けることが、現代において如何に難しいことであるか、
聡明な人ならば、すぐに理解できると思います。

私たちは、常に物事や状況に分別を付け、取捨選択をして生きいかなくてはなりません。

 

2017年このゲーム機の進化は、人の視覚だけではなく、五感と呼ばれる、
聴覚、触覚などの感覚器を刺激し、誰かが作った世界の中で遊ばれ、生きる子どもを増やします。

そうなると、現実社会は、非現実社会になり、自然や人との繋がりを断ち、
無気力、無関心な人が生まれるのです。

それは、現代において非常に恐ろしいことです。

洗脳とは、ある特定の思想や組織のみが行っていると疑わない私たちは、
すでに、あらゆるメディア、教育、社会現象、最新技術によって、洗脳されているのです。

もし、あなたがその危険性に気付くならば、その洗脳は、『日常にある』ということを忘れてはなりません。

また、バーチャルリアリティー対応ゲームが世の中に出回ると、リアルな感覚と視覚世界とが
一致しなくなり、精神疾患の人が増えるのではないかとも心配しています。
http://ゲーム業界・メーカーが見据える一歩先とは? 【下記参照】

 

しかし、ゲーム機の影響であることは、誰も疑わないでしょう。

現代では、結果と原因が直接結びつかず、あらゆる要因に矛先が向けられるため、
誰かの都合の良いように、解釈されているからです。

精神疾患の方が増えると、利益を上げられる人がいます。

このような概念は、社会によって作られ、日常のあらゆる場所に潜んでいるのです。

数十年前には、トップ写真のように、子どもが背中を丸くして、外でゲーム機に集中する光景を
誰が、想像したでしょうか。

 

高齢化社会の「高齢化」とは、単にお年寄りの方が増えることを言うのではないようです。

人工ピラミッドが逆三角形を描くグラフだけでは見られない、児童期からの「高齢化」が日本では進んでいるのです。

「生きる」とは、ただ、この社会に存在しているだけではありません。
自分の意思で、健康に、健全な心身で、周囲とリアルに関わり、未来へ繋げることです。

私は、そのような人を『生命力がある人』と呼んでいます。

日常の「当たり前」は、「当たり前」ではなく、私たちが作っているのだと強く認識し、
下の写真のような未来とは違う別世界を創造する必要があると、私は、考えています。

 

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【参照記事】

(1)http://「1人1台タブレット」導入の佐賀県教委、マイクロソフトと教育のIT化を共同研究
2016.12.10 ITメディアニュース

日本マイクロソフトなど教育のIT化を支援する45社で構成する「Windows クラスルーム協議会」と佐賀県教育委員会は12月10日、学校教育のICT化に関する共同研究を始めると発表した。同県では来春から県立高校生に1人1台のタブレットを導入する計画。1人1台を前提としたインフラ構築や、教師による教材作成、セキュリティ対策などについて報告書をまとめ、教育関係者に広く公開する予定だ。

photo 電子黒板や学習用PCを導入した授業の様子

 同県の「1人1台タブレット」導入計画は9月に発表され、ネットでも話題になった。計画では来年4月から、県内の全県立高校に1人1台のWindows 8 Pro タブレットを導入。2011年から県内で実施してきた実証研究を踏まえ、電子黒板や電子教科書、個人用学習用PCなどを全教科で活用できる体制を目指す。

 調査研究では、(1)1人1台環境にした場合のアカウントや端末の管理、ネットワーク環境など学教環境下における適切なインフラ整備、(2)学習履歴を活用したデジタル教材や、Officeを活用して教職員が教材を自作する際のガイドラインの開発、(3)PCや電子黒板を活用し円滑に授業をするための教員向け研修、(4)学習用PCを持ち帰って使用することを踏まえたセキュリティ対策――の4つをテーマ、来年7月をめどに報告書をまとめる予定。成果は全国の教育関係者に広く共有する考え。

 川崎俊広 県教育長は「県としてただインフラを整えるだけでなく指導者側へも研修にも力を入れてきたが、協議会の協力を仰ぐことでさらに効率的に環境を整えていけると期待している。日本国内にまだ事例が少ない中、我々の取り組みが全国に影響に与えられれば」と話す。

 日本マイクロソフトの織田浩義執行役・パブリックセクター統括本部長は「学校やプロジェクト単位ではなく教育委員会と包括的に取り組むのは初めて。協議会として活動することで、1社ではできない総合的な支援を行えるのが強み。ICT教育に関して『これが正解』というセオリーはまだないので、あらゆる観点からよりよい方法を探っていきたい。現時点では6月までの協働研究としているが、その後の連携の形も模索する」と意欲を見せた。

 


(2)http://ゲーム業界・メーカーが見据える一歩先とは?
2017.1.2 財経新聞

2016年はVR元年と騒がれた年でもあった。ソニー<6758>の「PlayStation VR(PSVR)」を皮切りに、各社からバーチャルリアリティー(VR)対応ゲームの専用端末が相次いで発売された。新たな展開が予想されるゲーム業界だが、ゲーム市場を見てみると、国内ではスマートフォンを軸にした、オンラインゲームがシェアを年々拡大。家庭用ゲーム機は減少が続いている。

 オンラインゲームの普及は目覚ましいものがあるが、ゲーム業界関係者たちはその数歩先を見据えているようだ。今のオンラインゲームバブルがはじけた後、スマートフォンの普及が一段落した後の展開だ。その先には現状のゲームファンを奪い合う熾烈競争が展開されると見ている。

 ゲームソフトメーカーがモバイルゲームなどオンラインゲームで収益を上げている時代。2016年がそうだったように、いまや家庭用とスマホゲームの境界線は崩れかけている。ゲーム機のプラットホーム・垣根を越えた現状は、今後、新しい形のコンテンツやサービスが生まれる大きなチャンスとも言える。ゲームソフト会社、スマートフォン会社は現状維持ではなく、過渡期を乗り越える力が求められるだろう。ゲーム業界には楽しさ・面白さを追求する能力・コンテンツがよりいっそう求められる。だがその先には、ゲーム業界の明るい未来が待っているはずだ。

 2017年の展開としては、スマホ関連のモバイルゲームは安定成長、VRの普及は加速するだろう。新しい展開としては、業績低迷が続いていた任天堂<7974>が3月に次世代ゲーム機「NX」発売を予定。5年振りの新型ハード投入でゲームファンはどんな反応を示すか?PlayStation一人勝ちの状況にくさびを打ち込めるか。2017年のゲーム業界の新たな展開に注視してきたい。(編集担当:久保友宏)